この研究は、電磁界（EMF）の健康影響に関して、「通常公衆が体験するばく露レベルでの有害な健康影響に関する全般的証拠は弱いと考えられているが、長期的健康影響が起きるか否かについては不確かさが残っている」という状況を踏まえ、政策への科学的助言における専門家の役割について考察した。構造化推薦方式により選抜された32人の国際的なEMF専門家の回答を、Q方法論にも基づいて主成分分析した。その結果、専門家自ら果たしていると考える役割は4つに集約された（早期の警告者13人、科学の専門家10人、現状容認の専門家6人、問題の提唱者3人）；4つの役目の顕著な違いの決定要因は、専門家が現在のEMF政策を適切と考えているか否か、追加的なプレコーション的措置を必要か否か、政策立案者および／または他の利害関係者に対する位置付けをどのように考えるかであった；この問題の不確かさを専門家個人がどの程度に評価するかが自身の役目の果たし方と強く関連していた、と報告している。
32 EMF experts from Europe, USA and Australia participated in the survey.
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